ドラッグストアが日本の消費の受け皿としてスーパーやコンビニエンスストアと並ぶ形態に成長してきました。

ドラック・調剤店は、地域に特化したチェーン店が多く、北海道のツルハ薬局、関東はウェルシア、東海はスギ薬局、関西はヒグチ薬局＆ファーマライズやキリン堂、九州には総合メディカルといった大型チェーン店が仕切っています。

地方のドラッグストアが地域で果たす役割も大きいですよね。クルマで来店した買い物客は食品や日用品をワンストップで、しかも安く購入していけます。売り場は大型スーパー並みの店舗も多く、風邪薬などの一般用医薬品（ＯＴＣ）や化粧品だけでなく日用品、野菜や加工食品、酒類まで３万５千点を販売しています。

品ぞろえもよく、他店より安いという消費者の評価を受け、出店ペース16年度に比べ13％多い、800店超と12年度以降で最高となるそうです。大手10社の店舗数は17年度末に１万951店で、出店から退店を差し引いた純増は655店となる見通し。結果、都市部で網の目のように展開する約６万店のコンビニの３割強に達しました。

 

小売業の中で後発のドラッグストアはＯＴＣから日用品、食品まで安値で販売するモデルにより1990年代から急成長が始まりました。核家族化による世帯数の増加に加えデフレで強まった節約志向を追い風に客層を広げ、ＧＭＳに代わって伸びたコンビニからやや遅れ、日本の小売りの主力形態の一角に躍り出たことになります。

ドラッグストアは出店地域の需要に合わせて柔軟に店舗を出しており、人口の多い都市部では医薬品や化粧品をメインに販売し、増加するインバウンド（訪日客）需要も取り込んで拡大しています。地方では購買頻度の高い食品の比率を上げ、スーパーの代替として存在感を高めています。

 

日本チェーンドラッグストア協会によると16年度のドラッグストア売上高は15年度比5.9％増の６兆4916億円。このうち調剤を含む「医薬品」が３割超になります。

調剤薬局は薬剤師が患者の薬の服用状況を一元的に管理し、地域住民の健康相談の窓口になる「健康サポート薬局」に展開を求められています。

保険代理店もこうした調剤・ドラックストア展開を見過ごす訳にはいきません。

人と出会える「場」「箱」として、こうした調剤・ドラックストアを活用しない手はないと思います。しかし、調剤・ドラックストアに保険ショップは若干違和感があると思います。ただ、シナジー性は十分！　このあたりを如何にクリアできるかがポイントだと思います。

大型商業施設に出店している保険ショップも出店場所自体の変化を求められています。

調剤・ドラックストアは、「数」も「売上高」もコンビニに近づきつつあり、人と出会える場所としては、必須の「場」「箱」だと思います。

全国の保険代理店の皆様、一緒にトライしてみませんか？